新築売戸建住宅 綾瀬市 深谷上１丁目 (海老名駅) 2階建 3LDK

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価格 4,280万円 間取り 3LDK
交通 小田急小田原線 / 海老名駅 徒歩60分
[バス利用可] バス16分 市民スポーツセンター 停歩2分
所在地 神奈川県綾瀬市深谷上１丁目
築年月 2024年11月

 建物面積 93.14㎡ 土地面積 公簿 150.59㎡
私道負担面積 -

ポイント

外壁サイディング　全室２面採光

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 小田急小田原線 / 海老名駅 徒歩60分
    [バス利用可] バス16分 市民スポーツセンター 停歩2分
    その他交通 相鉄本線 / 相模大塚駅
    【バス】8分 綾北小学校前 停歩6分
    所在地 神奈川県綾瀬市深谷上１丁目
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 4,280万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 カウンターキッチン　システムキッチン　床下収納　モニタ付インターホン　ディンプルキー　複層ガラス　浄水器　浴室乾燥機　人感センサー付照明　火災警報器（報知機）　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    号棟番号：1号棟
    総戸数：1戸
    工事完了予定年月：2024年11月
    1号棟 綾瀬市深谷上 第15
    【法令】景観法 航空法 準防火地域【その他制限事項

    】●その他制限/道路斜線制限、隣地斜線制限、外壁後退1m、最低敷地面積150平米、深谷中央地区地区計画、特定都市河川浸水被害対策法　●建物面積/別途ルーフバルコニー約4.86平米有り　●土地面積/路地状部分約53平米を含む
    エネルギー消費性能 ★★★（削減率20％達成） 断熱性能 5段階/7段階中
    目安光熱費 -
    建物名 綾瀬市深谷上　第１５
    間取り(内訳) 3LDK（３ＬＤＫ１Ｓ） 建物面積 93.14㎡
    土地面積 公簿 150.59㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2024年11月 階建 2階建
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種中高 接道状況 東9.5m 公道 接面4.1m
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 第R06SHC114085号
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 1055402499
    情報公開日 2024/10/15 次回更新予定日 2024/11/17

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ステージ・ワン

    交通：
    小田急小田原線／海老名　徒歩6分
    住所：
    神奈川県海老名市中央３丁目３－１９　３Ｆ　
    TEL：
    046-236-1231
    FAX：
    046-236-1232
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（３）第２７６３３号

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      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

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